研究成果を報告する学術論文へのアクセス方法は、電子化、オープンアクセス化など新たな方式が導入されることによってむしろ多様化してしまった。必要な論文を容易に発見、特定、利用する安定的環境が望まれるなかで、2012年以降、米国では大統領指令によって政府資金による科学研究成果を一般公衆が利用できるようにするという助成機関への義務づけに対応して組織化されたCHORUS(Clearinghouse for the Open Research of US)の技術、サービスが活用されるようになっている。この基盤は米国内にとどまらず有用なものであり、日本でも、2016年にJSTと千葉大学附属図書館がパイロット研究を行っている。理念を語ることにとどまらない実質的な研究情報環境の現実的な構築の方策として、いまや無視できないこの基盤について、実施機関の代表、昨年の日本における実証実験の関係者からの経験に基いて認識を深める機会とする。